伝えるも伝えないも、正解
不妊治療を職場に伝えるかどうかは、多くの方が悩むテーマです。「伝えたほうが通院しやすい」「でも評価に影響するかもしれない」「プライベートなことだから話したくない」 — 様々な気持ちが交錯するのは自然なことです。
結論として、伝えるも伝えないも、どちらも正しい選択です。あなたの状況に合った判断をするための材料を、この記事で整理します。
伝えることのメリット
- 通院のための時間が取りやすくなる：排卵日に合わせた急な通院、採卵日の休み取得などがスムーズに
- 精神的な負担が軽減する：嘘をつかなくてよくなる安心感
- 制度を活用しやすくなる：不妊治療休暇や時短勤務などの制度が使いやすくなる
- 周囲の理解が得られる可能性：急な早退や体調不良への理解が得やすくなる
伝えることのリスク
- プライバシーの問題：伝えた情報がどこまで広がるか分からない
- 心ない言葉のリスク：「子どもがいない方が仕事に集中できていいね」等
- 評価への影響の懸念：通院による不在が人事評価に影響するかもしれないという不安
- 過度な気遣い：妊娠を期待する目で見られるプレッシャー
判断の基準
以下の点を考えて判断してみてください。
伝えたほうがいい場合
- 体外受精に進む予定で、頻繁な通院が必要になる
- シフト制や固定時間勤務で、急な早退・遅刻が難しい
- 上司やHR部門との信頼関係がある
- 社内に不妊治療支援制度がある
伝えなくてもいい場合
- フレックスタイムやリモートワークで調整が効く
- 通院頻度が少ない段階（タイミング法など）
- 職場の雰囲気として、プライベートな話がしにくい
- 過去に打ち明けたことがある人が不利な扱いを受けた事例がある
伝える場合の伝え方
誰に伝えるか
- 直属の上司：通院による不在の調整を直接相談する必要がある場合
- HR部門：制度利用の申請が必要な場合。個人情報の取り扱いについて確認を
- 信頼できる同僚：必須ではないが、気持ちの面で支えになることも
どこまで話すか
詳しく話す必要はありません。以下のような伝え方で十分です。
- 「定期的な通院が必要な治療をしています」
- 「月に2〜3回、午前中に通院する必要があります」
- 「急に通院が必要になることがあるので、その際はご配慮いただけると助かります」
「不妊治療」という言葉を使わなくても構いません。
活用できる職場の制度
不妊治療休暇
一部の企業では不妊治療のための特別休暇を設けています。まだ少数ですが、2022年の保険適用拡大以降、導入する企業が増加傾向にあります。
時間単位の有給取得
半日や1日単位ではなく、時間単位で有給を取得できる制度がある企業もあります。30分〜1時間の遅刻・早退で対応できる場合に便利です。
フレックスタイム制度
コアタイムを外れた時間帯に通院できる場合、最も使いやすい制度です。
不妊治療連絡カード
厚生労働省が提供する「不妊治療連絡カード」は、医師が治療の必要性を記入し、職場に提出するものです。口頭では伝えにくい場合に活用できます。
伝えない場合の工夫
- 「通院」とだけ伝え、詳細は話さない
- 早朝・土曜診療のクリニックを選ぶ
- リモートワークの日を通院に合わせる
- 昼休みに通院できるクリニックを選ぶ（職場の近く）
パートナーの方へ
パートナー自身の職場への伝え方も同様に重要です。男性の育児休暇が広がっている一方、不妊治療への理解はまだ十分とは言えません。採卵日の付き添いや精液検査のための通院など、パートナーにも職場調整が必要な場面があります。
お互いの職場の状況を共有し、「どちらがどの通院に対応するか」を話し合っておくと安心です。
二人目不妊で通院中の方は、お子さんの預け先の確保も必要です。通院日のファミリーサポートや一時保育を事前に調べておくと、職場への影響を最小限にできます。
この記事のポイント
- 伝えるも伝えないも正解。状況に合わせて判断を
- 伝える場合、詳しく話す必要はない
- 不妊治療休暇や時間単位有給など、使える制度がないか確認
- 厚労省の「不妊治療連絡カード」を活用する方法も
仕事と治療の両立については両立の記事を、メンタル面のケアはセルフケアの記事もご参照ください。
出典
- 厚生労働省「不妊治療と仕事の両立のために」
- 厚生労働省「不妊治療連絡カード」